暗号通貨とイルミナティとエリックシュミット
今までも絶対にネットやTVでは話せない内容を暴露してきた私吉川将大 LINE→
ですが、
今回この雑誌でお話する内容は絶対に出版まで表に出ないように、
編集部の皆様のご協力の元、
コールドウォレットさながら、
オフラインで執筆するという細心の注意を払って管理してきました。
それ程この記事が明るみに出ると、
所謂「偉い人」達の顔が真っ青になるくらい、
一部のエリートには非常に都合が悪い内容になっています。
なので私も相応の覚悟とリスクを払ってこの情報を皆さんにお届けします。
皆さんはなぜ昨今「仮想通貨」に関する話題がメディアを賑わせているのか、
その本当の理由をご存知でしょうか？
今回は、今まで誰も話さなかった仮想通貨の裏側にあえて踏み込んでみたいと思います。
仮想通貨の専門家である私でも、
仮想通貨を語る上でどうしても避けて通ることが出来ないのが 「陰謀論」です。
あまりにも不確かで実態のわからない情報ばかりが飛び交う仮想通貨は、
何かしらの大きな意図や計画の一部ではないかと再三囁かれては居ましたが、
実際にその真実を知ってしまった人で、一般に口を開いた人は誰も居ませんでした。
理由は明らかです。
そもそもインサイダー情報を公開しても儲かるわけではありません。
陰謀論なぞ唱えていたらあの人は頭がおかしくなったとも言われかねません。
増してや、その真実を公開される事で不利益を被る集団から、攻撃を受ける危険性があるからです。
しかし私は仮想通貨で私利私欲を肥やするよりも、
ジャーナリスティックな観点から情報を開示する選択を選ぶ事にしました。
何故なら、読者の皆様に対し、
「一般メディアからの偏った情報だけを信じていると、
その情報に振り回されてしまう危険性がある。」
という警鐘を鳴らすべきだと信じたからです。
私は全ての日本人が凡ゆる情報を得る機会にもっと触れるべきだと思い、
この度危険を承知で筆を取りました。
これからお話する内容は、大人の事情もありまして、
あくまでも秘密保持契約を結んだ各国の協力者からの最新情報に基づいて推測した、
私吉川の個人的な考えであるという体でご一読下さるようお願いします。
私は、
これまでにリップルの高騰を2013年に予言していた仮想通貨の専門家として、
世界中の国を旅しながら各国の影響力を持つ大富豪達に突撃インタビューを敢行してきました。
彼らの口からは初めて聞く内容もありましたが、
私が最も驚いたこと、
それは
しばしば非常に似通った内容の話をされる事だったのです。
最初はICOの情報等で盛り上がるのですが、
私も相当な情報を持っている事をシェアした上で、これにはどんな意図があるのでしょうか？という質問を続けていくと、
彼らはオフレコならば と重い口を開くのです。
そんな時だけ語られる内容は 俄かには信じがたい、驚愕すべきものでした。
現在世の中に起こる事件や事象は、ドラマのように筋書きがあるという事。
表に出てくる政治家や経済人は金で動く役者に過ぎず、
その後ろには顔の見えない脚本家やプロデューサーが暗躍しているという事です。
世界の裏側には、この世界を支配しようとしている一部のエリートが居て、
まるで盤上の駒を動かすように戦争や災害、疫病や金融危機を起こし、人々の不安を煽る事で、
私たち一般人を洗脳し、コントロールし、思考も財産も生活さえも支配しようとしている。
仮想通貨も例外ではない。…というのが、
世界中の富豪たちが密かに教えてくれる内容で、
語られる概要が不思議なことにピッタリ一致していたのです。
きっとこの記事を読んでいるあなたは、
そんな眉唾な話は信じ難いでしょう。
なので、仮想通貨の話に入る前に、少しだけ思い出してみて下さい。
昨年森友・加計問題 で責任を追求されて居た安倍政権が、
窮地に陥る度に北朝鮮からミサイルが飛んできたのを覚えているでしょうか？
まるで安倍さんと金正恩が似た者３代目同志みたいな感じで裏で手を結んでいて、
安倍内閣の支持率が低下した月を狙ったかのように弾道ミサイルが発射されていました。
これにより支持率低下や法案の不成立を防いでいたのではと思える程、
ミサイルが発射されるタイミングは、ぴったりでした。
あの池上彰さんでさえも、
「因果関係があるわけではないと信じたい」
と発言していました。
ここまでは聞いたことがある人もいるかも知れません。
しかし、そんなキナ臭い北朝鮮に、
なんとあのリップルに出資したGoogleの元CEOエリックシュミット氏が訪れていたのはご存知でしょうか？
グーグルの親会社であるアルファベットの投資部門、
GoogleVenturesが唯一出資するブロックチェーン企業がリップル社ということで、
世界的な企業Googleが出資しているリップルを
手堅い銘柄の仮想通貨である、
と捉えている人も多いはずです。
この会社のCEOだったエリックシュミットは、
グーグルを検索のスタートアップからグローバルな巨大企業へと成長させた功労者で
したが、
あることが原因で退任に追い込まれました。
その原因は、なんと日本にタイミングよくミサイルを打ち込んでくる、北朝鮮だったのです。
最近、アメリカでは情報機関関係者と思われる内部告発者が様々な暴露を行っているのですが、
その１つがシュミット氏が北朝鮮に赴き技術指導をしていると思われる現場写真です。
皆さんはきっとGoogleを、検索エンジンの会社というようなイメージを持っているでしょう。
しかし、Googleはそんな生易しい企業ではありません。
実は、Googleは米軍から委託を受けて技術開発をしてきた下請け企業で、軍産複合体の頭を張っているような会社なのです。
北朝鮮が思ったところにミサイルや核を飛ばすには、
高いコントロール技術がないとできません。
そんな中エリックの訪朝により、
「米軍の下請け企業であるGoogleが最新の技術協力や援助をしていたとしたからこそ、
北朝鮮の技術力や財政状況では普通なら考えられないくらいのスピードで開発が進み、
ピンポイントでミサイルを落とせるようになったんじゃないのか！」
そう考える人たちが増え、
結果シュミット氏の退任に大きく影響したと考えられています。
Googleと言えば、
一昨年亡くなった世界的シンガー、デヴィッド・ボウイが死の直前、
「グーグルはイルミナティである」
と話しています。
デヴィッド・ボウイは90年代から自身のインターネットプロバイダーを開設していた程、
すでに仮想空間の持つ可能性に気付いていたようです。
インターネット事業者だったボウイだからこそ、
イルミナティとグーグルの知られざる関係を見破ることができたのかもしれません。
グーグルは“情報の画一化”、“ユーザーの監視”を強化していると言われています。
奇しくも全人類奴隷化計画である「新世界秩序」の設立を目指す
「イルミナティ」
と同じゴールを目指しているのです。
去年何発もミサイルを撃ってくる北朝鮮に関しての連日報道に、
世論はもっと防衛力を上げなければという風潮になったところへタイミングよくトランプが来日しました。
対して安倍首相は、
「アジア太平洋地域の安全保障環境が厳しくなる中において、日本の防衛力を質的・量的に拡充していかなければならない」と述べ、具体的な装備品の名前をあげて「さらに購入する」と応じたのです。
では アメリカから軍事装備を購入する具体的な金額は幾らでしょうか？
驚くべき事に５０００億円を超える額となり、
実にこの5年で８倍も増加して居るのです。
北朝鮮の弾道ミサイル攻撃に対応するためと言う口実に基づく新たな装備の導入で、
防衛費が過去最大を更新し、５兆２０００億円を超える中、
日本政府はトランプ大統領の要求通り、
アメリカからの装備品をさらに大量購入することになるでしょう。
お金の流れを辿って見ると、
私たち日本人が働いて納めた税金が政府に渡り、
政府からアメリカに渡り、
アメリカからGoogleのような下請け企業に渡り、
その企業が北朝鮮を支援する
というような図式が浮かび上がって来ます。
私たちが恐れ慄いているあのミサイルを開発するお手伝いを、
実は日本人の私達がしているというおかしな事になってしまうのです。
なぜこんなおかしな事が起こるでしょうか？
敗戦後二度と戦争をしないと誓ったはずの日本ですが、
今安倍首相は粛々と憲法改正を推し進めています。
万が一にも日本が軍事国家になってしまったとしたら、
誰が儲かるのでしょうか？
それは武器や軍艦を作る、三菱重工のような会社です。
三菱重工と言えば政治家の安倍晋太郎の長男、
安倍首相のお兄さんである安倍 寛信さんが執行役員を勤めていますね。
さらにおじいちゃんである岸信介さんは、
第二次世界大戦中、中国大陸で満州帝国国務院に勤務する一方、
里見甫の経営するアヘン密売会社「昭和通商」で、吉田茂等と共にアヘン密売に従事し、
満州帝国建設資金を調達していのをご存知でしょうか？
満州に阿片を広めた権益は、日本に莫大な利益を齎しました。
そのお金が、満州や中国での日本軍の機密資金となり、
現在の安倍総理に引き継がれているという事、
そして米CIAがA級戦犯だった岸信介を1948年に助命・釈放しCIAの工作員として雇った事を考えると、
ずっと昔からユダヤ資本とアメリカの意向が日本の政治に影響を及ぼしているように思えて来ないでしょうか？
米国では法律で、一定年数経過後に政府の記録が機密解除されることになっていますが、
2007年にCIAで活動したスパイの極秘ファイルの第2次公開があり、
この公文書には岸信介の名前がしっかりと載っています。
実際Wikipediaにも、
岸は正力松太郎などとともに米国中央情報局（CIA）から資金提供を受けていたとされる[78]。2007年に米国務省が日本を反共の砦とするべく岸信介内閣、池田勇人内閣および旧社会党右派を通じ、秘密資金を提供し秘密工作を行い日本政界に対し内政干渉していたことを公式に認めている[79][80][81][82][83]。
また、岸の言葉として「政治は力であり、金だ。」というものがある[84]。岸内閣の頃に金権政治の体質が始まったとする見方もあり[85][注 5]、鳩山一郎は岸をさして「あんなに金に汚くてはいけない」と言っていたという[85]。
という記載がある通り、
戦後CIAは、日本の原子力産業を振興させるために、
CIAの協力員となり東條処刑の翌日に釈放、
後に総理となった岸信介と、読売新聞の正力松太郎に金を渡しながらコントロールしていたと言われています。
そんな日本の政府に深く介入しているアメリカ国家安全保障局CIAのHPは
itanimulli.com で検索すると出てきます。
itanimulliのスペルを反対にすると…
そうilluminati。
冒頭で触れたイルミナティになるんです。
イルミナティの中核にはロスチャイルドとロックフェラーという、
超大富豪の権力者たちが中心にいます。
彼らが好んで使う数字とデザイン、
それは聖書の黙示録にも書かれている、獣の数字 ６６６ そしてピラミッドです。
それでは、GoogleのアルファベットRippleのアルファベットをひっくり返して見てください
どうでしょう６６６が浮かび上がりますよね？
ロックフェラー系の投資銀行JPモルガンがマイクロソフトと組み、
「契約に使える仮想通貨」として開発したイーサリアムはどうでしょう？
同じように６６６が浮かび上がります。
他にもAppleなど、６６６やピラミッド型が入っているロゴデザインや企業名は、
仮想通貨だけでなく
このように一般企業にも多くあります。
イーサリアム、
リスク、
イーサリアムクラシック、
オーガー、
モネロ、
ネム等、
イルミナティの好きなピラミッドをあしらった仮想通貨のロゴも実に多いのです。
あの三菱重工のマークもそうですね。
そこまで世界中に浸透しているイルミナティの中核ロスチャイルドは、
日本銀行の株式の３９％を所有し、
地球上の富の５０％をコントロールしているといわれています。
そこまでお金を持てる理由、
それはドルを無限に発行する権利を、
アメリカ政府ではなく、
ロスチャイルド一族が所有しているからです。
※本件に関しては前号で詳細を述べていますので、割愛します
そんなロスチャイルドにとってビットコインはどんな存在でしょうか？
ビットコインは中央集権を保っているので、
管理者もおらずマイニングでしか増やせないという特性上、
価値が上がり続けるとドルの価値が下がってしまう事になるので、
政治的に開発して利用はするものの、
最終的な「基軸通貨」にはしたくないという思いがあるようです。
彼らが基軸通貨にしたい仮想通貨はズバリ、
Rippleです。
RippleのXRPは分散型台帳であるものの、
ビットコインとは違い管理者の存在する中央集権です。
イルミナティは傘下のGoogleに出資をさせたり、
ビルゲイツ財団等の大手企業とも提携しています。
彼らは最もお得意の傘下銀行にリップルを採用させ、
再びお金で私たちを支配しようとしているのです。
既にその手は日本に迫っています。
イルミナティがCIAやNSAなどの諜報組織、
そしてFRBやIMFなどの主要金融組織とメディアを完全に支配下に納めたアメリカに次いで、
最も個人の金融資産がある国は日本です。
その日本からお金を盗む為に、戦争やバブル、郵政民営化等様々な工作がありましたが、
最近も仮想通貨を白昼堂々盗み出した大規模な事件が日本で起こりました。
そう、マウントゴックス事件、そしてコインチェックの事件です。
コインチェックに至っては、
盗まれた金額では世界史上最高額に上ると言う
不名誉な記録まで作ってしまった始末です。
実はイルミナティの影響下にあるRipple社の元会長のジェドマカレブ氏は、
マウントゴックスの設立者です。
そしてRippleの現会長クリスラーセン氏は、
IMFのメンバーです。
IMFとは日本も理事国になっていて、様々な国が加盟＆出資している国連の機関です。
彼らの目的は
「通貨と為替相場の安定化」
「国際収支の赤字国や発展途上国への金融・技術支援」
「経済危機にある国への金融支援」
「非常事態を防止するための監視と解決」
とされています。
IMFの最高意思決定機関は、
加盟国の財務相または中央銀行総裁をメンバーとする総務会なので、
FRBよりも力を持った、通貨の番人と呼ばれる
世界最強の金融組織なのです。
クリスがIMFのメンバーに就任した直後、
なぜか日本では仮想通貨法が施行されました。
そしてその後XRPが高騰した事は皆さんの記憶に新しいはずです。
そんな最強の影響力を持つ機関IMFを擁する国連でさえも、
もしイルミナティの手足です。
アメリカのニューヨークにある国連本部のビルは、
イルミナティの中核であるロックフェラー一族が寄贈した土地に建てられています。
そして国連の要職には、例外なくロスチャイルド一族やロックフェラー一族の関係者が就いています。
しかし、なぜこう言った内容が報道されないのでしょうか？
それはニュースの発信源である世界の二大通信社のどちらも、
イルミナティの所有だからです。
ロイター通信はロスチャイルド財閥が、
AP通信はロックフェラー財閥が所有しているので、
当然そのニュースの内容は如何様にもコントロールが出来てしまうのです。
そうなってくると、Rippleの元会長が作ったマウントゴックスに続き、
また日本の取引所、
コインチェックからNEMが５８０億円も盗まれたのは、
何か仕組まれた意図があるように感じませんか？
私はコインチェックの危険性に関して2017年の9月にFBで警鐘を鳴らしていました。
詳しくは私のFBをご覧ください。
https://www.facebook.com/masi.yoshikawa
なぜ数多くある取引所の中でも、
私吉川将大が、
コインチェックを避けるべきと明言することが出来たのでしょうか？
そして
なぜリップルの高騰を何年も前に予言出来たのでしょうか？
それには理由があります。
それは計画され、起こるべくして起こる事象だからなんです。
その意味を理解するには、
仮想通貨がどんな目的で作られたのかを知る必要があります。
最初の仮想通貨であるビットコイン、
その歴史は、実は20年も前に遡ります。
映画にもなったあのエドワードスノーデンが、国民を盗聴、盗撮していると暴露した国家安全保障局NSAと、
軍事システムを開発している国防高等研究計画局DARPAが、
イルミナティの作った国連の組織、IMFのガイドのもとにビットコインを作ったのです。
昔からIMFは隠すこともなく、暗号化通貨ネットワークを調査し、
デジタル、ワンワールド、デフレ通貨に関してG8 や G20で議論を進めてきました。
調査員の中には暗号理論において、ノーベル賞に最も近いと言われている、
京都大学教授で NTT R&Dフェローの岡本龍明氏も含まれます。
彼が調査の発表に使っていたペンネーム、
なんとそれが、サトシ・ナカモトだったと言う話があるのですが、
そんな世界最先端の頭脳を持った彼でさえも、
通貨やインターネットを支配目的、軍事目的、戦略目的に使おうとしているNSAやIMFに雇われている研究員の一人なのです。
最初にサトシ・ナカモトでは無いかと噂になった望月新一氏も同じく京都大学の教授なのですが、
その京都大学では京都大学生存圏研究所で、ＭＵレーダーという装置が作られています。
気象から超高層にいたる地球大気変動の解明が目的とされ、１０００ｋｗの電磁波を放出可能なようですが、
実はこの装置、
人類を恐怖でコントロールしようとするイルミナティが深く関与していると言われている装置、
これについてはまた別の機会に話をしようと思います。
またここで、
イルミナティ、
国連、
IMF、
政府、
CIA、
NSA、
DARPA、
京都大学、
HAARP、
アメリカ軍
と言った奇妙な繋がりが見えてきます。
この繋がりと、
イルミナティの中核を成すロスチャイルドが作った世界革命行動計画を照らし合わせると、
私たちが知らない裏の世界で起こされている事象の本当の意図が見えてくると思うので、
初代ロスチャイルド マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドによる、
全世界のマンパワーと資源を独占的に支配するための計画書
ロスチャイルドの世界革命行動計画
がどんなものか、是非皆さんも調べてみて下さい。
如何に狡猾に 私たちを洗脳し、ゴイムとしてコントロールしようとしているかの計画が驚くほど綿密に書き記されています。
ゴイムとは、ユダヤ人以外を指しており、豚とか家畜と言う意味です。
どんな手段を使ってでも私たちを家畜化しようとするイルミナティが
もし日本で起こった地震を人工的に起こしていたとしたら。。
ユダヤ金融が抑えている日銀が東日本大震災の後にした事、
それはユダヤ資本下にあるメガバンクと証券会社への１００兆円融資、
そして東電への２兆円融資でした。
当然そのお金はイルミナティへと流れて行ったのです。
お金の発行権があるイルミナティは、
担保を取り上げながら貸し付けを増やし、
大きな地震や金融操作をして人工的な恐慌を作ります。
それがきっかけで破綻した人の担保に押さえておいた資産を巻き上げる、
これが彼らのやり方なのです。
そこでもう一度あなたに考えて欲しい事があります。
それは仮想通貨バブルに湧く日本の中で、
それは偶然や幸運で起こった事ではなく、
誰かが意図して起こしている事象だと理解して欲しいのです。
バブルに踊らされているだけではあなたはイルミナティの家畜になってしまいます。
コントロールされるのではなく、
原因と目的を知る事で、
今後否が応でも付き合っていかなければいけないお金や仮想通貨を上手く扱い、
日本人として誇り高い人生を歩んで欲しいと思います。
仮想通貨の進歩によってブロックチェーン技術は発達し、
これから私たちを監視する為に応用されていくでしょう。
これから私たちが守っていかなければいけないモノ、
それは資産やプライバシーだけでなく、
次世代を担っていく子供達の自由です。
2018年2月
株式会社日本代表 CEO
南国大学 学長
リップルトレード研究会 主催
吉川 将大
私のLINEに友達追加後、
雑誌読みました とコメントを下さった方に、
本誌では書ききれなかった仮想通貨の秘密と
値上がりの期待が高いICO情報を提供します！
ですが、
今回この雑誌でお話する内容は絶対に出版まで表に出ないように、
編集部の皆様のご協力の元、
コールドウォレットさながら、
オフラインで執筆するという細心の注意を払って管理してきました。
それ程この記事が明るみに出ると、
所謂「偉い人」達の顔が真っ青になるくらい、
一部のエリートには非常に都合が悪い内容になっています。
なので私も相応の覚悟とリスクを払ってこの情報を皆さんにお届けします。
皆さんはなぜ昨今「仮想通貨」に関する話題がメディアを賑わせているのか、
その本当の理由をご存知でしょうか？
今回は、今まで誰も話さなかった仮想通貨の裏側にあえて踏み込んでみたいと思います。
仮想通貨の専門家である私でも、
仮想通貨を語る上でどうしても避けて通ることが出来ないのが 「陰謀論」です。
あまりにも不確かで実態のわからない情報ばかりが飛び交う仮想通貨は、
何かしらの大きな意図や計画の一部ではないかと再三囁かれては居ましたが、
実際にその真実を知ってしまった人で、一般に口を開いた人は誰も居ませんでした。
理由は明らかです。
そもそもインサイダー情報を公開しても儲かるわけではありません。
陰謀論なぞ唱えていたらあの人は頭がおかしくなったとも言われかねません。
増してや、その真実を公開される事で不利益を被る集団から、攻撃を受ける危険性があるからです。
しかし私は仮想通貨で私利私欲を肥やするよりも、
ジャーナリスティックな観点から情報を開示する選択を選ぶ事にしました。
何故なら、読者の皆様に対し、
「一般メディアからの偏った情報だけを信じていると、
その情報に振り回されてしまう危険性がある。」
という警鐘を鳴らすべきだと信じたからです。
私は全ての日本人が凡ゆる情報を得る機会にもっと触れるべきだと思い、
この度危険を承知で筆を取りました。
これからお話する内容は、大人の事情もありまして、
あくまでも秘密保持契約を結んだ各国の協力者からの最新情報に基づいて推測した、
私吉川の個人的な考えであるという体でご一読下さるようお願いします。
私は、
これまでにリップルの高騰を2013年に予言していた仮想通貨の専門家として、
世界中の国を旅しながら各国の影響力を持つ大富豪達に突撃インタビューを敢行してきました。
彼らの口からは初めて聞く内容もありましたが、
私が最も驚いたこと、
それは
しばしば非常に似通った内容の話をされる事だったのです。
最初はICOの情報等で盛り上がるのですが、
私も相当な情報を持っている事をシェアした上で、これにはどんな意図があるのでしょうか？という質問を続けていくと、
彼らはオフレコならば と重い口を開くのです。
そんな時だけ語られる内容は 俄かには信じがたい、驚愕すべきものでした。
現在世の中に起こる事件や事象は、ドラマのように筋書きがあるという事。
表に出てくる政治家や経済人は金で動く役者に過ぎず、
その後ろには顔の見えない脚本家やプロデューサーが暗躍しているという事です。
世界の裏側には、この世界を支配しようとしている一部のエリートが居て、
まるで盤上の駒を動かすように戦争や災害、疫病や金融危機を起こし、人々の不安を煽る事で、
私たち一般人を洗脳し、コントロールし、思考も財産も生活さえも支配しようとしている。
仮想通貨も例外ではない。…というのが、
世界中の富豪たちが密かに教えてくれる内容で、
語られる概要が不思議なことにピッタリ一致していたのです。
きっとこの記事を読んでいるあなたは、
そんな眉唾な話は信じ難いでしょう。
なので、仮想通貨の話に入る前に、少しだけ思い出してみて下さい。
昨年森友・加計問題 で責任を追求されて居た安倍政権が、
窮地に陥る度に北朝鮮からミサイルが飛んできたのを覚えているでしょうか？
まるで安倍さんと金正恩が似た者３代目同志みたいな感じで裏で手を結んでいて、
安倍内閣の支持率が低下した月を狙ったかのように弾道ミサイルが発射されていました。
これにより支持率低下や法案の不成立を防いでいたのではと思える程、
ミサイルが発射されるタイミングは、ぴったりでした。
あの池上彰さんでさえも、
「因果関係があるわけではないと信じたい」
と発言していました。
ここまでは聞いたことがある人もいるかも知れません。
しかし、そんなキナ臭い北朝鮮に、
なんとあのリップルに出資したGoogleの元CEOエリックシュミット氏が訪れていたのはご存知でしょうか？
グーグルの親会社であるアルファベットの投資部門、
GoogleVenturesが唯一出資するブロックチェーン企業がリップル社ということで、
世界的な企業Googleが出資しているリップルを
手堅い銘柄の仮想通貨である、
と捉えている人も多いはずです。
この会社のCEOだったエリックシュミットは、
グーグルを検索のスタートアップからグローバルな巨大企業へと成長させた功労者で
したが、あることが原因で退任に追い込まれました。
その原因は、なんと日本にタイミングよくミサイルを打ち込んでくる、北朝鮮だったのです。
最近、アメリカでは情報機関関係者と思われる内部告発者が様々な暴露を行っているのですが、
その１つがシュミット氏が北朝鮮に赴き技術指導をしていると思われる現場写真です。
皆さんはきっとGoogleを、検索エンジンの会社というようなイメージを持っているでしょう。
しかし、Googleはそんな生易しい企業ではありません。
実は、Googleは米軍から委託を受けて技術開発をしてきた下請け企業で、軍産複合体の頭を張っているような会社なのです。
北朝鮮が思ったところにミサイルや核を飛ばすには、
高いコントロール技術がないとできません。
そんな中エリックの訪朝により、
「米軍の下請け企業であるGoogleが最新の技術協力や援助をしていたとしたからこそ、
北朝鮮の技術力や財政状況では普通なら考えられないくらいのスピードで開発が進み、
ピンポイントでミサイルを落とせるようになったんじゃないのか！」
そう考える人たちが増え、
結果シュミット氏の退任に大きく影響したと考えられています。
Googleと言えば、
一昨年亡くなった世界的シンガー、デヴィッド・ボウイが死の直前、
「グーグルはイルミナティである」
と話しています。
デヴィッド・ボウイは90年代から自身のインターネットプロバイダーを開設していた程、
すでに仮想空間の持つ可能性に気付いていたようです。
インターネット事業者だったボウイだからこそ、
イルミナティとグーグルの知られざる関係を見破ることができたのかもしれません。
グーグルは“情報の画一化”、“ユーザーの監視”を強化していると言われています。
奇しくも全人類奴隷化計画である「新世界秩序」の設立を目指す
「イルミナティ」
と同じゴールを目指しているのです。
去年何発もミサイルを撃ってくる北朝鮮に関しての連日報道に、
世論はもっと防衛力を上げなければという風潮になったところへタイミングよくトランプが来日しました。
対して安倍首相は、
「アジア太平洋地域の安全保障環境が厳しくなる中において、日本の防衛力を質的・量的に拡充していかなければならない」と述べ、具体的な装備品の名前をあげて「さらに購入する」と応じたのです。
では アメリカから軍事装備を購入する具体的な金額は幾らでしょうか？
驚くべき事に５０００億円を超える額となり、
実にこの5年で８倍も増加して居るのです。
北朝鮮の弾道ミサイル攻撃に対応するためと言う口実に基づく新たな装備の導入で、
防衛費が過去最大を更新し、５兆２０００億円を超える中、
日本政府はトランプ大統領の要求通り、
アメリカからの装備品をさらに大量購入することになるでしょう。
お金の流れを辿って見ると、
私たち日本人が働いて納めた税金が政府に渡り、
政府からアメリカに渡り、
アメリカからGoogleのような下請け企業に渡り、
その企業が北朝鮮を支援する
というような図式が浮かび上がって来ます。
私たちが恐れ慄いているあのミサイルを開発するお手伝いを、
実は日本人の私達がしているというおかしな事になってしまうのです。
なぜこんなおかしな事が起こるでしょうか？
敗戦後二度と戦争をしないと誓ったはずの日本ですが、
今安倍首相は粛々と憲法改正を推し進めています。
万が一にも日本が軍事国家になってしまったとしたら、
誰が儲かるのでしょうか？
それは武器や軍艦を作る、三菱重工のような会社です。
三菱重工と言えば政治家の安倍晋太郎の長男、
安倍首相のお兄さんである安倍 寛信さんが執行役員を勤めていますね。
さらにおじいちゃんである岸信介さんは、
第二次世界大戦中、中国大陸で満州帝国国務院に勤務する一方、
里見甫の経営するアヘン密売会社「昭和通商」で、吉田茂等と共にアヘン密売に従事し、
満州帝国建設資金を調達していのをご存知でしょうか？
満州に阿片を広めた権益は、日本に莫大な利益を齎しました。
そのお金が、満州や中国での日本軍の機密資金となり、
現在の安倍総理に引き継がれているという事、
そして米CIAがA級戦犯だった岸信介を1948年に助命・釈放しCIAの工作員として雇った事を考えると、
ずっと昔からユダヤ資本とアメリカの意向が日本の政治に影響を及ぼしているように思えて来ないでしょうか？
米国では法律で、一定年数経過後に政府の記録が機密解除されることになっていますが、
2007年にCIAで活動したスパイの極秘ファイルの第2次公開があり、
この公文書には岸信介の名前がしっかりと載っています。
実際Wikipediaにも、
岸は正力松太郎などとともに米国中央情報局（CIA）から資金提供を受けていたとされる[78]。2007年に米国務省が日本を反共の砦とするべく岸信介内閣、池田勇人内閣および旧社会党右派を通じ、秘密資金を提供し秘密工作を行い日本政界に対し内政干渉していたことを公式に認めている[79][80][81][82][83]。
また、岸の言葉として「政治は力であり、金だ。」というものがある[84]。岸内閣の頃に金権政治の体質が始まったとする見方もあり[85][注 5]、鳩山一郎は岸をさして「あんなに金に汚くてはいけない」と言っていたという[85]。
という記載がある通り、
戦後CIAは、日本の原子力産業を振興させるために、
CIAの協力員となり東條処刑の翌日に釈放、
後に総理となった岸信介と、読売新聞の正力松太郎に金を渡しながらコントロールしていたと言われています。
そんな日本の政府に深く介入しているアメリカ国家安全保障局CIAのHPは
itanimulli.com で検索すると出てきます。
itanimulliのスペルを反対にすると…
そうilluminati。
冒頭で触れたイルミナティになるんです。
イルミナティの中核にはロスチャイルドとロックフェラーという、
超大富豪の権力者たちが中心にいます。
彼らが好んで使う数字とデザイン、
それは聖書の黙示録にも書かれている、獣の数字 ６６６ そしてピラミッドです。
それでは、GoogleのアルファベットRippleのアルファベットをひっくり返して見てください
どうでしょう６６６が浮かび上がりますよね？
ロックフェラー系の投資銀行JPモルガンがマイクロソフトと組み、
「契約に使える仮想通貨」として開発したイーサリアムはどうでしょう？
同じように６６６が浮かび上がります。
他にもAppleなど、６６６やピラミッド型が入っているロゴデザインや企業名は、
仮想通貨だけでなく
このように一般企業にも多くあります。
イーサリアム、
リスク、
イーサリアムクラシック、
オーガー、
モネロ、
ネム等、
イルミナティの好きなピラミッドをあしらった仮想通貨のロゴも実に多いのです。
あの三菱重工のマークもそうですね。
そこまで世界中に浸透しているイルミナティの中核ロスチャイルドは、
日本銀行の株式の３９％を所有し、
地球上の富の５０％をコントロールしているといわれています。
そこまでお金を持てる理由、
それはドルを無限に発行する権利を、
アメリカ政府ではなく、
ロスチャイルド一族が所有しているからです。
※本件に関しては前号で詳細を述べていますので、割愛します
そんなロスチャイルドにとってビットコインはどんな存在でしょうか？
ビットコインは中央集権を保っているので、
管理者もおらずマイニングでしか増やせないという特性上、
価値が上がり続けるとドルの価値が下がってしまう事になるので、
政治的に開発して利用はするものの、
最終的な「基軸通貨」にはしたくないという思いがあるようです。
彼らが基軸通貨にしたい仮想通貨はズバリ、
Rippleです。
RippleのXRPは分散型台帳であるものの、
ビットコインとは違い管理者の存在する中央集権です。
イルミナティは傘下のGoogleに出資をさせたり、
ビルゲイツ財団等の大手企業とも提携しています。
彼らは最もお得意の傘下銀行にリップルを採用させ、
再びお金で私たちを支配しようとしているのです。
既にその手は日本に迫っています。
イルミナティがCIAやNSAなどの諜報組織、
そしてFRBやIMFなどの主要金融組織とメディアを完全に支配下に納めたアメリカに次いで、
最も個人の金融資産がある国は日本です。
その日本からお金を盗む為に、戦争やバブル、郵政民営化等様々な工作がありましたが、
最近も仮想通貨を白昼堂々盗み出した大規模な事件が日本で起こりました。
そう、マウントゴックス事件、そしてコインチェックの事件です。
コインチェックに至っては、
盗まれた金額では世界史上最高額に上ると言う
不名誉な記録まで作ってしまった始末です。
実はイルミナティの影響下にあるRipple社の元会長のジェドマカレブ氏は、
マウントゴックスの設立者です。
そしてRippleの現会長クリスラーセン氏は、
IMFのメンバーです。
IMFとは日本も理事国になっていて、様々な国が加盟＆出資している国連の機関です。
彼らの目的は
「通貨と為替相場の安定化」
「国際収支の赤字国や発展途上国への金融・技術支援」
「経済危機にある国への金融支援」
「非常事態を防止するための監視と解決」
とされています。
IMFの最高意思決定機関は、
加盟国の財務相または中央銀行総裁をメンバーとする総務会なので、
FRBよりも力を持った、通貨の番人と呼ばれる
世界最強の金融組織なのです。
クリスがIMFのメンバーに就任した直後、
なぜか日本では仮想通貨法が施行されました。
そしてその後XRPが高騰した事は皆さんの記憶に新しいはずです。
そんな最強の影響力を持つ機関IMFを擁する国連でさえも、
もしイルミナティの手足です。
アメリカのニューヨークにある国連本部のビルは、
イルミナティの中核であるロックフェラー一族が寄贈した土地に建てられています。
そして国連の要職には、例外なくロスチャイルド一族やロックフェラー一族の関係者が就いています。
しかし、なぜこう言った内容が報道されないのでしょうか？
それはニュースの発信源である世界の二大通信社のどちらも、
イルミナティの所有だからです。
ロイター通信はロスチャイルド財閥が、
AP通信はロックフェラー財閥が所有しているので、
当然そのニュースの内容は如何様にもコントロールが出来てしまうのです。
そうなってくると、Rippleの元会長が作ったマウントゴックスに続き、
また日本の取引所、
コインチェックからNEMが５８０億円も盗まれたのは、
何か仕組まれた意図があるように感じませんか？
私はコインチェックの危険性に関して2017年の9月にFBで警鐘を鳴らしていました。
詳しくは私のFBをご覧ください。
https://www.facebook.com/masi.yoshikawa
なぜ数多くある取引所の中でも、
私吉川将大が、
コインチェックを避けるべきと明言することが出来たのでしょうか？
そして
なぜリップルの高騰を何年も前に予言出来たのでしょうか？
それには理由があります。
それは計画され、起こるべくして起こる事象だからなんです。
その意味を理解するには、
仮想通貨がどんな目的で作られたのかを知る必要があります。
最初の仮想通貨であるビットコイン、
その歴史は、実は20年も前に遡ります。
映画にもなったあのエドワードスノーデンが、国民を盗聴、盗撮していると暴露した国家安全保障局NSAと、
軍事システムを開発している国防高等研究計画局DARPAが、
イルミナティの作った国連の組織、IMFのガイドのもとにビットコインを作ったのです。
昔からIMFは隠すこともなく、暗号化通貨ネットワークを調査し、
デジタル、ワンワールド、デフレ通貨に関してG8 や G20で議論を進めてきました。
調査員の中には暗号理論において、ノーベル賞に最も近いと言われている、
京都大学教授で NTT R&Dフェローの岡本龍明氏も含まれます。
彼が調査の発表に使っていたペンネーム、
なんとそれが、サトシ・ナカモトだったと言う話があるのですが、
そんな世界最先端の頭脳を持った彼でさえも、
通貨やインターネットを支配目的、軍事目的、戦略目的に使おうとしているNSAやIMFに雇われている研究員の一人なのです。
最初にサトシ・ナカモトでは無いかと噂になった望月新一氏も同じく京都大学の教授なのですが、
その京都大学では京都大学生存圏研究所で、ＭＵレーダーという装置が作られています。
気象から超高層にいたる地球大気変動の解明が目的とされ、１０００ｋｗの電磁波を放出可能なようですが、
実はこの装置、
人類を恐怖でコントロールしようとするイルミナティが深く関与していると言われている装置、
高周波活性オーロラ調査プログラム
「HAARP」だと言われています。これについてはまた別の機会に話をしようと思います。
またここで、
イルミナティ、
国連、
IMF、
政府、
CIA、
NSA、
DARPA、
京都大学、
HAARP、
アメリカ軍
と言った奇妙な繋がりが見えてきます。
この繋がりと、
イルミナティの中核を成すロスチャイルドが作った世界革命行動計画を照らし合わせると、
私たちが知らない裏の世界で起こされている事象の本当の意図が見えてくると思うので、
初代ロスチャイルド マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドによる、
全世界のマンパワーと資源を独占的に支配するための計画書
ロスチャイルドの世界革命行動計画
がどんなものか、是非皆さんも調べてみて下さい。
如何に狡猾に 私たちを洗脳し、ゴイムとしてコントロールしようとしているかの計画が驚くほど綿密に書き記されています。
ゴイムとは、ユダヤ人以外を指しており、豚とか家畜と言う意味です。
どんな手段を使ってでも私たちを家畜化しようとするイルミナティが
もし日本で起こった地震を人工的に起こしていたとしたら。。
ユダヤ金融が抑えている日銀が東日本大震災の後にした事、
それはユダヤ資本下にあるメガバンクと証券会社への１００兆円融資、
そして東電への２兆円融資でした。
当然そのお金はイルミナティへと流れて行ったのです。
お金の発行権があるイルミナティは、
担保を取り上げながら貸し付けを増やし、
大きな地震や金融操作をして人工的な恐慌を作ります。
それがきっかけで破綻した人の担保に押さえておいた資産を巻き上げる、
これが彼らのやり方なのです。
そこでもう一度あなたに考えて欲しい事があります。
それは仮想通貨バブルに湧く日本の中で、
それは偶然や幸運で起こった事ではなく、
誰かが意図して起こしている事象だと理解して欲しいのです。
バブルに踊らされているだけではあなたはイルミナティの家畜になってしまいます。
コントロールされるのではなく、
原因と目的を知る事で、
今後否が応でも付き合っていかなければいけないお金や仮想通貨を上手く扱い、
日本人として誇り高い人生を歩んで欲しいと思います。
仮想通貨の進歩によってブロックチェーン技術は発達し、
これから私たちを監視する為に応用されていくでしょう。
これから私たちが守っていかなければいけないモノ、
それは資産やプライバシーだけでなく、
次世代を担っていく子供達の自由です。
2018年2月
株式会社日本代表 CEO
南国大学 学長
リップルトレード研究会 主催
吉川 将大
私のLINEに友達追加後、
雑誌読みました とコメントを下さった方に、
本誌では書ききれなかった仮想通貨の秘密と
値上がりの期待が高いICO情報を提供します！
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